会社によって異なるビジネスカジュアル

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ビジネスカジュアルという言葉に気をつけろ。会社によって定義は違う

これまで当サイトでは『ビジネスカジュアル』に関してご説明しております。
しかし、結論から申し上げると、「ビジネスカジュアルの定義は結局のところその企業に依存し、適材適所に柔軟に対応する必要がある」ということです。

 

今回は企業側の目線に立って、社員に着てほしいビジネスカジュアルとは何なのかを考えてみようかと思います。

 

企業によって異なるビジネスカジュアル

ビジネスカジュアルという言葉は非常に曖昧で不透明ですね。
それもそのはず。言葉は一つでも、企業の体質、理念というのはそれぞれ異なります。
ジャケットは必要ないが、半袖、ノーネクタイは許さない比較的厳しい社風の企業でも、ジャケット無しを理由にビジネスカジュアルを掲げることもあります。

 

つまりビジネスカジュアルといっても、中身はまさにピンキリということです。

 

外資系のビジネスカジュアル

日本も近年は外資系の進出が顕著に見られます。
外資系の特徴としては、社風や制度は母国寄りになり、また上司や代表は外国人(主に欧米人)になることが常です。
となると、社内では欧米人とコミュニケーションをとり、また、取引先も欧米圏が多くなることでしょう。

 

日本にある外資系企業の多くは社内、社外ともにビジネスカジュアルが制服となります。
完全事務方であればジーンズに襟無しの半袖という格好でもまったく問題なく、上司との会話や会議の場においても臆することはありません。

 

「自分の好きな格好をすることによって、仕事の効率を挙げる」
「普段着の方が創造性を生む」

 

などと考える上司、代表が多いのが外資系の特徴です

 

ベンチャー企業も外資系寄り

 

ベンチャー企業にはそもそも決まった定義はありませんが、
ここでは「社歴が浅く、また社長をはじめ社員の平均年齢が若く、独創的」ということで解説します。

 

ベンチャー企業は30代から40代と比較的若い方が1代で立ち上げた会社です。
中には20代で社長になった方もいますね。楽天、ライブドア、などももとはベンチャーから始まりました。

 

ベンチャー企業のビジネスカジュアルは比較的ラフな格好で問題なく
また「この服装で大丈夫かな?」と心配になることもほとんどありません。

 

なぜなら、従業員数が少なく、また社長と距離が近いため、社長自らが私服、もしくはビジネスカジュアルの格好をしているからです。社員は社長の格好を見て、それと似たような服装をすればいいという判断ができます。

 

ベンチャー企業の中には『茶髪OK』という会社も多々あり、外資よりもラフな格好ができることも多々あります

 

中小企業は以外と固い

 

中小企業といっても、社歴が長く、何代も渡って経営する老舗企業もあります。
そういったところでは社風に厳しく、そもそもビジネスカジュアルを許さない企業も多々あることでしょう。

 

中小企業の場合は社長、もしくは上司の意見を聞きいれ、
それに順じた格好をしなければならないという堅苦しさがあると言えます。

 

大手から上場企業はさまざま

 

大手企業や上場を果たしている企業のビジネスカジュアルに関してはまさに十人十色です。

 

大手企業は利益だけではなく、『地域、社会貢献』という言葉を積極的に掲げています。
その中でビジネスカジュアルに対する考え方も異なるのが常です。

 

現存する会社の模範となる社員をモットーに掲げている会社では普段はスーツ姿ですが、クールビズなどの流行には敏感で、積極的に取り入れる傾向があります。
また、上場している企業の場合は、企業側がビジネスカジュアルを採用したい際にも株主の意見で反対されることもあります。
特に小売企業に多く見られるのですが、対一般消費者を相手にする職種の場合は、
「社会人らしい服装」という枠組みからなかなか外れることができないのが現状のようです。

 

このように、ビジネスカジュアルでどこまで許されるかというのは企業によって異なってきますので、最終的には自分で判断するとともに、それで問題ないかは上司の意見の要素が大きいと言えるでしょう。
ただ、中には上司自体はビジネスカジュアルという言葉に疎く、四苦八苦していることもあるので、その際は率先してビジネスカジュアルの定義を自身で作ってみるのもいいかもしれませんね。